Mitsubishi Heavy Industries, Ltd.

サステナビリティ 人材マネジメント

「働きがい改革」への取り組み

当社では、従業員一人ひとりの成長が会社全体の持続的な成長につながるという考えのもと、「働きがい改革」に注力しています。
「フレックスタイム制度」の刷新をはじめ、個人の意思で最大で週4日の在宅勤務を選べる「選択型在宅勤務制度」を導入するなど、コロナ禍を契機に進んだ「働きやすさ」の向上に資する「働き方改革」をさらに発展させ、仕事に対する「やりがい」の面にアプローチした「働きがい改革」を3つの柱で進めています。
従業員が「働きがい」を感じられることで、企業価値が向上し、それによってさらに高いモチベーションで業務に取り組めるという好循環を目指しています。

3つの柱と主な施策

3つの柱と主な施策
3つの柱と主な施策
1エンゲージメント向上 1エンゲージメント向上 2多様性の確保 2多様性の確保 3快適な職場環境の構築 3快適な職場環境の構築 1エンゲージメント向上 1エンゲージメント向上 2多様性の確保 2多様性の確保 3快適な職場環境の構築 3快適な職場環境の構築

1.エンゲージメント向上

従業員のエンゲージメントを高めるには、自らの成長やスキルアップを実感することも重要であることから、成長機会を広げるための教育研修制度やプログラムの拡充に努めています。

人材育成プログラムの強化・マネジメント力・現場力向上

従業員一人ひとりが自律的にキャリアを開発し、成長を実感できる組織・企業文化づくりに取り組んでいます。新入社員研修をはじめ、各階層に応じた研修、職務遂行に必要な知識・スキルを磨く研修、グローバル人材育成、キャリア開発などを支援する体系を整備しています。

また、三菱重工業(株)の研修センターで講座を受講できる仕組みも設けています。

人材育成体系図

人材育成体系図

キャリア形成サポート

従業員が、今後目指す姿を上司と共有し、中長期的な成長について考える「キャリア⾯談制度」を導⼊しています。また、自律的なキャリア開発、人材交流を促進するため「キャリアチャレンジ制度」を 2022 年から導⼊しました。

インナーブランド力向上

従業員から忌憚のない意見を聴くことを目的に、社長によるタウンミーティングを実施。2022 年度は管理職・⼀般社員を対象として全 15 回実施し、120名が参加しました。

インナーブランド力向上

2.多様性の確保

多種多様なバックグラウンドや技能、視点、価値観を持った人材が社内に存在することは、持続的成長のための強みとなります。この認識のもと、当社グループでは人材の多様性(ダイバーシティ)の確保に向けた取り組みを強化しています。

また、柔軟な働き⽅を可能にするための制度も各種整備しています。⼀人ひとりの生活に合わせた働き⽅の選択を可能にすることで、労働生産性・従業員満足度の向上と多様な人材の確保につなげていきます。

女性活躍推進

「女性活躍の推進」は多様性の確保における重要項目と位置づけ、新規学卒採用の女性比率や女性管理職比率などに関する具体的な数値目標を定め、達成に向け取り組みを推進しています。

「女性活躍推進法に基づく行動計画」のもと、女性の管理職比率を 3.4%、採用における女性比率 20% 以上という目標値を定め、積極的に取り組んでいます。

これら女性の活躍推進に関する取り組みの実施状況が優良な企業として、2024年8月には厚生労働省から「えるぼし認定(2段階目)」を受けました。

女性活躍特集ページ
女性活躍特集ページ

女性採用(新規学卒)・女性管理職の割合

売上高
えるぼし認定
えるぼし認定(2段階目)

仕事と育児をより両立しやすい環境づくり

仕事と育児の両立について、育児休職を取得しやすい制度や環境の整備をはじめ、男女に関係なく子育てを行いながら仕事を続けられる環境の整備に努めています。

柔軟な働き⽅ができるよう、在宅勤務やフレックスタイム、時間単位有給休暇を制度化し、育児や介護のための短時間勤務・休職制度は法律の定めを上回る内容を定めています。

こうした取り組みが認められ、2023年7月には子育てサポート企業として厚生労働省から「くるみんマーク」の認定も受けています。今後も男性育休の取得率や、年次有給休暇取得率向上のための工夫など、仕事と育児をより両立しやすい環境づくりを目指していきます。

2023認定くるみん

3.快適な職場環境の構築

当社は「従業員が働きがいを感じ、心身ともに健康であることを大切にした健康経営に取り組む」旨の健康経営宣言を行いました。これによりML健康管理計画(Action5)において具体的なKPIを設け、健康保険組合との連携で、2024年3月11日付で経済産業省と日本健康会議が選定する「健康経営優良法人2024(大規模法人部門)」の認定を受けました。

健康経営

当社は「従業員が働きがいを感じ、心身ともに健康であることを大切にした健康経営に取り組む」旨の健康経営宣言を行いました。これによりML健康管理計画(Action5)において具体的なKPIを設け、健康保険組合とも連携し、健康経営優良法人2024の認定取得を目指しています。

  1. ライフスタイル(疾病予防・健康増進)
  2. スマイル(メンタルヘルス・働きがい)
  3. スモークフリー(受動喫煙対策)
  4. コントロール(重症化予防)
  5. コンプライアンス
健康経営宣言ポスター
健康経営宣言ポスター
健康経営宣言ポスター
健康経営優良法人

健康経営宣言(社長宣言)

経営トップの宣言として、社長から健康経営宣言を行い、取り組み方針や思いを明文化しています。

三菱ロジスネクストは、従業員が働きがいを感じ、心身ともに健康であることを大切にした健康経営に取り組みます。

社員自らが自身の疾病予防と健康の保持増進に取り組めるように支援します。
いきいきと働くことができる職場づくりに努めます。
健康保険組合とともに、ご家族も含めた健康づくりを推進します。
私たちは、健康経営を基盤として、世界のあらゆる物流シーンでお客様にソリューションを提供し続け未来創りに貢献します。

三菱ロジスネクスト株式会社 間野 裕一

健康経営の取り組み指針

失敗を恐れず従業員が誇りを持って働く「三菱ロジスネクスト」の企業文化を醸成する取り組み施策として、従業員の健康・活力向上を経営的な視点で捉える健康経営に取り組みます。

健康経営に取り組むことにより、経営上の課題である従業員の心身の健康、組織の活力向上につながり、プレゼンティズムの低減、アブセンティズムの低減、エンゲージメント向上を目指していきます。

推進体制

人事部・産業保健スタッフが全社での取り組みを推進します。また、健康保険組合・労働組合と連携します。

健康経営の推進体制

健康経営の推進体制

労働安全衛生

グループ全体の安全衛生理念「安全がすべての基本」を制定し、基本方針 3 点を制定しています。

三菱ロジスネクストグループ安全衛生理念及び基本方針

  1. 1) 三菱ロジスネクストグループ安全衛生理念
    「安全がすべての基本」
    安全がすべての基本であるという理念の下、「常に安全第一」を心がけます。
  2. 2) 三菱ロジスネクストグループ安全衛生基本方針
    • 1. いつも安全意識を持って行動します。
      ・安全衛生活動に対して積極的に関わり、安全意識の高揚に努めます。
    • 2. 決めたこと、決められたことは守ります。
      ・法令遵守はもとより、社内規定およびルールを遵守します。
    • 3. 安全で安心な職場を作ります。
      ・健康を重んじ、安全で安心な職場づくりに積極的に関わります。

この理念・⽅針に基づき安全で安心な職場形成を目指し、さまざまな活動を実施しています。

安全⾯では、毎月テーマを決めて職場の安全衛生パトロールを実施するなど、職場チェックを⾏っています。

衛生⾯では、従業員の働きがい、心身の健康を経営的な視点で捉える健康経営に取り組んでいます。

健康経営取組指針

  1. a) 社員が主体性に⾏う健康づくり
    (ヘルスリテラシー向上)
  2. b) いきいきと働ける職場づくり
  3. c) 健康保険組合とのコラボヘルス

ゼロ災職場の実現に向けた取り組み推進

当社では生産現場におけるゼロ災職場の実現に積極的に取り組んでいます。最も事業規模の大きな滋賀工場においてフォークリフト稼働管理システム(LVS)を導入し、フォークリフトの運転状況の見える化に取り組むとともに、運用の合理化を図るフリートマネージメントサービス(FMS)の改善手法を活用し、現場環境の見える化に取り組んでいます。

労働災害状況

    2020年度 2021年度 2022年度
京都工場 休業災害 0 1 0
不休業災害 0 0 1
安土工場 休業災害 1 0 0
不休業災害 2 1 5
滋賀工場 休業災害 4 0 0
不休業災害 10 7 13

メンタルヘルスケア推進

当社では、海外グループ会社への出向者を含む当社従業員を対象にしたストレスチェックを継続して実施しています。従業員のストレス状況について検査を行い、セルフケアのさらなる充実化と、働きやすい職場環境の形成を目的としたものです。ストレスチェック集団分析結果の役員説明、ラインケア・職場ケア・セルフケア研修、高ストレス者面談、カウンセリング、職場活性化面談等を通じて快適な職場環境の構築に努めています。

清潔で衛生的な職場

安全・快適な職場環境の整備によって職務遂行の円滑化を図るべく規則を定めるとともに、安全衛生に関する各種会議体を設けるなど管理体制も整備しています。さらに各拠点・職場でも個別に安全衛生計画を策定し、これに沿ったアクションを実行しています。

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